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Channel: 未来を見つめて 夢の彼方へ!
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反日勢力をぶった切る(^^)

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皆さまこんにちは(^^)
 
各地で大雪の予報・・・。
 
皆様方にはお気をつくくださいませ。
 
 
参ります
 
 
 

毎日新聞、首相の靖国参拝前日に 「年内参拝見送り」報道

 
毎日新聞は2013年12月25日付の朝刊で「首相、年内参拝見送り 靖国神社 外交への影響考慮か」と報じたが、
翌日の26日、安倍首相は靖国神社を参拝した。

安倍首相の靖国神社参拝について、記事では「年内の参拝を見送る見通しになった」と伝えた。
決定的な発言や裏づけは書かれておらず、政府関係者の「行く気配はないし、この時期に行っても
いいことは何もない」という指摘や、菅義偉官房長官が首相の参拝に慎重になっていることを
根拠に報じたとみられる。
http://www.j-cast.com/2013/12/27193217.html?p=all
 
聖教新聞(創価学会)印刷局であるということで
答えは出ている。
 
 
 
 
 
 
 
 
ハイ次~
 
 
 
 
 

河野談話の撤回要求へ 参考人招致も

 
 慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野洋平官房長官談話」をめぐり、日本維新の会が年明けに河野談話の撤回と、
河野氏の国会への参考人招致を求める署名運動を全国で展開することが27日、分かった。

 談話の根拠となった韓国での元慰安婦への聞き取り調査報告書は「ずさん」だったことが産経新聞の報道で明らかに
なっており、維新は署名運動を通じ見直しの機運を盛り上げたい考えだ。平沼赳夫国会議員団代表らが主導して進める。

 維新は「歴史問題検証プロジェクト・チーム(PT)」(座長・中山成彬元文部科学相)を11月に発足させ、
談話の検証を開始。12月に内閣官房に対し、元慰安婦16人の聞き取り調査報告書の開示請求を行った。

 だが、こうした取り組みにもかかわらず、談話見直しの論議は広がりを欠いている。このため、
「間違った談話で、日本人がいわれのない汚名を着せられたままではいけない」(幹部)として、
全国で声を上げることにした。

http://news.livedoor.com/article/detail/8388411/
 
朝日を吊るせ!

 
 
 
 
 
 
 
ほィ次
 
 
 
 
 

朝鮮日報「日本メディアも一斉に安倍首相の靖国参拝を猛非難している」

 
日本メディアも一斉に安倍首相の靖国参拝を猛非難
中央日報日本語版 12月28日(土)11時50分配信

日本メディアが27日、靖国神社を参拝した安倍晋三首相に対し、一斉にじゅうたん爆撃を加えた。主要紙のうち極右性向の産経新聞を除いては、安倍首相の参拝を非難する記事でほとんど埋め尽くされた。その間、安倍政権に友好的な立場だった読売新聞も、靖国問題に関しては安倍首相の肩を持たなかった。菅義偉官房長官は記者会見でこの質問が出ると、決まり悪そうな姿を見せた。

朝日新聞はこの日の社説で、「首相がどんな理由を挙げようとも、この参拝を正当化することはできない」とし
「戦後70年を控えているというのに、いつまで同じことを繰り返すのか」と問いただした。

また同紙は編集委員コラムで、「首相は『靖国参拝はいわゆる戦犯を崇拝する行為だという誤解に基づく批判がある』と述べたが、
戦争を指導し、東京裁判で責任を追及されたA級戦犯が1978年に合祀された現実は重い」とし「敗戦国の日本が国際社会で積み上げてきた戦後の信頼の土台を、首相が破壊しようとしているのではないか」と指摘した。さらに同紙は「相手国を怒らせておいて(韓国や中国との)友好を叫ぶのは無理がある」と報じた。

日本経済新聞は社説で「いまの日本は経済再生が最重要課題だ。あえて国論を二分するような政治的混乱を引き起こすことで何が得られるのだろうか」と指摘した。またコラムで、「愛国心は時には非常に熱くなり、人権軽視や周辺国との摩擦を招き、指導者の意図を越えたナショナリズムが暴走することになる」とし「そのわなに陥らないように落ち着かせるのが政治の役割」と指摘した。

毎日新聞は政治部長のコラムで、「参拝で安倍首相の私的な欲求は満たされたが、その代償として失う国益は大きい」と指摘した。
社説でも「安倍首相は(韓国と中国に)『対話のドアはオープンだ』というが、ドアの前に靖国参拝という障害物を自ら作り、
ドアを開けない相手が悪いというのと変わらない」と指摘した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131228-00000002-cnippou-kr

 
 
「参拝で安倍首相の私的な欲求は満たされたが、その代償として失う国益は大きい」
 
アセアンシフトはもう完成して居る(^^)
中・韓・朝が何を言おうがもう関係ありましぇ~~~~ん(大笑)
 
だから、大目に見てやろうなんて無しな?
反日で突っ走ってくれ!
 
 
 
 
 
 
 
 
ほィ次
 
 
 
 

韓国与党代表ら訪日を中止

 
安倍総理大臣が26日、靖国神社に参拝したことに反発して、韓国の与党・セヌリ党のファン・ウヨ代表ら国会議員が、来月予定していた日本訪問を中止することを決め、早くも日韓関係に影響が出始めています。

訪日を中止したのは、「韓日議員連盟」の会長で、韓国の与党・セヌリ党のファン・ウヨ代表や、最大野党・民主党のムン・ヒサン議員ら、超党派の議員たちです。
ファン代表らは、来月9日に東京で開かれる民団=在日本大韓民国民団の新年会に出席し、そのあと、「日韓議員連盟」に所属する日本の国会議員たちと会談することで調整を進めていました。

しかし、日韓の外交筋がNHKに明らかにしたところによりますと、26日午後、ファン代表側は「今回の事態を受けて訪日ができなくなった」と日本側に連絡したということです。

日本と韓国は、島根県の竹島やいわゆる従軍慰安婦の問題を巡って、政治面で関係が冷え込んでいますが、双方の議員連盟は、先月、東京で合同の総会を開き、関係改善を目指すことで一致したばかりでした。
しかし、ファン代表らの訪日中止は、そうした議員どうしの交流による関係改善の動きが安倍総理大臣の靖国神社参拝によって難しくなったことを示しており、早くも日韓関係に影響が出始めています。

NHKニュース
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20131227/k10014169251000.html

 
韓国の政治家来れなくなって何か日本が困るのか?
 
どう読んでもいいことにしか見えないが?
 
アジアの虎・・・(笑)
 
せっかく楽しみにしていた、民団=在日本大韓民国民団の新年会に行かれなくなったニダ
どうしてくれるって事だろ。

靖国は最高のトンスル避けになってるな。
 
 
 

日本国民を代表して申し上げます。

過去100年前、我が国は貴国を無血併合致しました。
その際、貴国の貴重な文化、とりわけ花嫁を花婿の父親がまずレイプし、
妊娠能力があるかを調べるという『試し腹』貴重な風習を禁止し、
大変申し訳ありませんでした。

医学においては糞を舐めてその者の健康具合を測る貴重な医学を廃止し、
清潔な病院などを建設してしまい大変申し訳ございませんでした。
 
(大笑)
 
 
 
 
 
 
 
ラスト
 
 
 
 
 

 

安倍首相、日本企業に中国撤退をハッキリと促す。

 
国のトップとして”有言実行”といったところか。

安倍晋三首相が与党内、さらに米国の反対を押し切り、首相在任中の靖国神社参拝を決行した。そして懸念されていた通り、中国、韓国は猛反発し、亀裂はいっそう広がった。
もちろん、安倍首相としては織り込み済みだろう。

「対話のドアはつねにオープンだ」

安倍晋三首相は今まで、何度このフレーズを口にしてきただろうか。悪化の一途をたどる中国、韓国との関係について語るときは、必ずと言っていいほど飛び出してきた。
まるで「日本は柔軟に対応するので、もっと歩み寄ってほしい」と言わんばかりだが、これが単なるポーズで、本人にそのつもりはまったくないというのが、永田町の定説だ。

つまり、日中、日韓関係が好転する気配など、どこにもないということだ。両国に縁のある日本企業は多いが、安倍首相のポーズに惑わされずに早く対策を練らないと、思わぬ憂き目に遭うかもしれない。 


まだ表に出ていない、こんなエピソードがある。11月7日、韓国・ソウルで開かれた、日中韓の外務次官級協議。杉山晋輔外務審議官が、旧知の間柄である朴槿恵・韓国大統領の側近と会い、首脳会談の実施に向けて地ならしを試みた。ところが帰国後、安倍首相側近の政府高官に結果を説明すると
「余計なことをするな」と怒鳴られたという。

確かに杉山氏は、事前に官邸サイドの指示を仰いでいなかった。スタンドプレーに走ったそしりは免れない。ただ、この一件で
「中韓両国に対話の糸口すらつかませない」
という安倍政権の隠された意図を感じ取った外務省は、事実上、さじを投げてしまったらしい。

さらに安倍首相の“暴走”は続く。ここにきて、中国に進出している日本企業の幹部に対し、首相周辺がハッキリと「撤収」を促し始めたのだ。
今後、韓国は経済危機によって日本に頭を下げてくるかもしれないが、中国との冷戦状態は間違いなく長期化する――。そんな予測を披露しているという。
つまり、日中関係を改善する意欲がないと、公言しているも同然なのだ。
http://toyokeizai.net/articles/-/27336

 
 
当たり前じゃん。
これ以上インフレ率の高い国に留まっても
企業の収益は下がるだけ。
外交関係を度外視しても
撤収を促すのは総理として当然の事。
 
東南アジア、インド、トルコ、南アフリカなど人口規模が大きく、経済成長中または成長が期待できる地域との外交がうまくいき、企業活動を中韓からそっちへシフトする準備ができたよ~。
 
予期せぬことが起こるリスクがあるかもしれないけれど日本を目の敵にする落ち目の人治国家のリスクと比べりゃなんてことないってことなのか。
 
(^^)
 
 
皆様忘年会などであまり飲みすぎませぬようね(^^)
 
 
これ載せておきます。
憲法改正!

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